四方山猫話・前

猫我いう!

楽天専用メルアドへの実名宛スパム

数日後、センター担当者さんから連絡

『謝罪メールは、受け取られましたが?』「あれが謝罪メールかどうかは別として、メールは受取りました。」

『そうですか。ところで、今後の参考に、前に見せて頂いたスパムメールの業者に、アドレスや名前をどこから入手したか調査してみたいと思うのですが、ご了解頂けますか?』「かまいません。」

また暫くして、連絡。

『先程の件ですが、業者とは連絡が取れ、どこから入手したか等尋ねてみました。入手先を具体的には教えてもらえませんでしたが、広告代理店が間にあると言うことでした。』と。

それ以上の詳細については、先方だってしゃべりはしないではあろうが。楽天-広告代理店-スパム業者、極めてグレーというか、あってもおかしくない話に思える。

代理店?楽天本体だったりして?まっ、それは、想像の域を超えない発言だが・・・。

しかし、読売新聞の記事には、本当にびっくり。何と言ってもタイムリーな訳で、楽天が事実誤認と姑息にも記者の実名まで上げて抗議するものの、私としては正直「なるほどな、やっぱり。楽天には前科もあるし。」と思った訳で、火の無いところに煙も立たずでは・・・。

問い合わせ2ちなみに、参考のため保存していたスパムメールの一つ。多くのメールを受信したドメイン名は、aquae.jp、melkoi.com、adcom.aiaia.info、katoutaka.net、lovemap.vc、purekoi.jp等。

メールのルートは別であるようだが、同一の送信元かも。

楽天グループの利用には、特に注意と覚悟が必要です。楽天を問わず、この手の問題・不安は今始まった訳ではないですが、個人情報保護法という法律はいまのところ一切消費者の楯にはなってくれません。

ショッピングモールの形態を取るオえンラインでの売買は非常に多く目にしますが、実際に個人情報関連の専門窓口を開設してるように見えても、連絡先住所や問い合わせ窓口、連絡電話番号等が見つけやすい場所に記載されているかどうかは、現在のところ単純にその企業のスタンス、意思に委ねられているそうです。特に、電話番号等の記載はないところが多いですね。それを、スケールとして判断するのも一つの信頼性を判断する方法と思われます。

楽天を代表する形態では、母体が直接商品売買をしているのではないという事実がインターネット関連の法の狭間となり、問題が起きたとしても責任を追及されずらい形態といえないでもありません。販売する店舗に場所を提供し、利益を受けているのに矛盾を感じますね。